日本腎臓病協会・日本 ベーリンガーインゲルハイム 包括連携に関する意見交換会 腎臓病の啓発・研究への貢献に
掲載日：2021年7月14日
2020年11月、特定非営利活動法人 日本腎臓病協会と日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社は、患者さん及び医療従事者の双方に対する腎臓病の啓発を目指して連携・協力をしていくための「腎臓病の啓発の取組のための包括連携協定」を締結しました。この度、その協定締結を記念して、両者による意見交換会をオンラインにて開催しましたので、その概要をお知らせします。
（左）日本腎臓学会／日本腎臓病協会 理事長 柏原 直樹教授
（右）日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社 医薬事業ユニット統括社長 シャシャンク・デシュパンデ
意見交換会の概要
本会は、以下の内容で実施しました。
- ご挨拶：日本ベーリンガーインゲルハイム 医薬事業ユニット統括社長 シャシャンク・デシュパンデ
- 包括連携協定の意義について：日本腎臓学会および日本腎臓病協会 理事長 柏原直樹教授
- 腎臓病研究の現状などについて：日本腎臓学会 特別顧問および日本腎臓病協会 理事 南学正臣教授
- 共同研究事業の助成金交付対象者および研究テーマの発表
- 本協定に対する今後の期待と展望に関する意見交換
意見交換会の様子：コロナ禍のため、日内会館と日本ベーリンガーインゲルハイム本社ビルの2会場、スペイン、日本各地からご参加いただき、オンラインにて開催しました。
包括連携協定締結の意義
日本腎臓学会／日本腎臓病協会 理事長 柏原 直樹教授（川崎医科大学 腎臓・高血圧内科学）
日本腎臓学会とは別の機能を持つ組織として、日本腎臓病協会が設立されました。そして、協会の主要な4事業の1つとして、Kidney Research Initiative-Japan（KRI-J）を立ち上げており、アカデミア、企業、行政など腎臓病に関わる全てのステークホルダーが同一プラットフォームで課題を共有し様々な活動を行うことで腎臓病の克服を目指しています。現在、日本では慢性腎臓病(CKD) の患者数が約1300 万人に上り、高齢化により今後ますます患者数が増加の一途をたどると考えられています。このような背景の中で、今般、日本ベーリンガーインゲルハイムにKRI-J の主旨に賛同いただき、包括連携協定の締結に至ったことは大変意義があります。KRI-J 及び包括連携を通して、国民や患者さんの健康増進にさらなる貢献を目指していきたいと考えています。
日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社 医薬事業ユニット統括社長 シャシャンク・デシュパンデ
日本腎臓協会と協定を締結した最初のグローバル企業であることを誇りに思います。そして、日本腎臓協会とのパートナーシップが、サイエンスに焦点を当てながら、腎臓病患者さんが直面する多くの課題に答えをもたらせるように、今後、包括連携をどのように発展させていくのかという点についても議論を重ねていきたいと考えております。また、弊社は患者さんを中心として治療サポートを考えていくことがこれまで以上に重要になると考えており、腎臓の健康に関する啓発活動などについても、この包括連携協定の中で積極的に取り組んでいきたいと考えております。
包括連携協定に基づき、日本腎臓病協会と日本ベーリンガーインゲルハイムは、引き続き腎臓病の疾患啓発と対策活動に協力していきます。